研究協力者
- 斉藤由美子
- 澤田真弓
- 柳沢亜希子
概要
障害のある子どもへの一貫した支援システムは，本来胎生期から成人期を経て老年期に至るまで検討されるべきものですが，教育の面から考えると，幼少児期から高等教育及び就労に至る時期が中心となります。これまで，本研究所では，発達障害に関しては，平成18～19年度のプロジェクト研究として就学前の早期支援について，平成20～21年度の専門研究Aとして後期中等教育についての総合的研究を行ってきています。
本研究は，単年度の研究として，これまでの研究で蓄積したモデル地域での実践事例を詳細に分析し，集大成しようとするものです。就学前の早期から小・中・高等学校段階を経て高等教育や就労等の社会参加に至るまでの発達障害支援の在り方を精査することにより，今後わが国において達成することが望まれる総合的な発達障害支援システムを明らかにすることをめざします。このような長期的な支援システムを検討する場合には，現在及び今後実現される支援システムの検証も重要と考えられるので，これも視野に入れて研究を推進します。
総合的な発達障害支援については，文部科学省において厚生労働省と連携した事業を行っており，本研究は喫緊の課題となっている行政的な施策に対応しています。